環境関連機器

モノづくりを通してマテリアルリサイクル率を高め、
持続可能な生産消費形態の確立に貢献

Goal 12 : つくる責任 つかう責任


プラスチックを取り巻く問題

近年、漂流プラスチックやマイクロプラスチックなどの海洋ゴミ問題について話題となる機会が増え、世界でも海洋ゴミ問題に積極的に取り組むためプラスチックに対する規制の動きが出てきています。日本でも2019年にプラスチックの資源循環を総合的に推進するための「プラスチック資源循環戦略」が策定され、レジ袋の有料化なども行われてきました。

プラスチックは軽くて丈夫、衛生的で透明性が高いなどの長所からあらゆる用途で活用され、私たちの暮らしを支えています。様々な問題を解決するためにプラスチックの使用量を減らしていくのはもちろんですが、それと同時に、一度使ったプラスチックを捨てずにリサイクルし、再利用することも重要です。

出典:一般社団法人プラスチック循環利用協会「プラスチックリサイクルの基礎知識2020

日本のマテリアルリサイクル率は約23%

では、日本ではどれくらいプラスチックをリサイクルできているのでしょうか?

国内プラスチックリサイクル率は約84%と言われていますが、リサイクル方法の内訳を見てみると、➀燃焼させ、熱を有効利用する「サーマルリサイクル」➁新たなプラスチック製品へ再利用する「マテリアルリサイクル」➂コークスなどの原料となる「ケミカルリサイクル」の3種類があり、日本のマテリアルリサイクル率は約23%と低い状況です。一方ドイツやスウェーデン、ノルウェーでのマテリアルリサイクル率は40%近い数字となっており、サーマルリサイクルについてもヨーロッパでは「サーマルリカバリー」と表現されリサイクルとは見なされていません。日本でも今後マテリアルリサイクル率を高めていく必要があります。

マテリアルリサイクル率が上がらない原因の一つに、プラスチックを正しく分けることの難しさがあります。プラスチックの種類は100種類以上開発されており、再利用するためには種類ごとに分けてからリサイクルしていく必要がありますが、家庭から回収される際には「プラスチックごみ」に一括りされています。また、リサイクルの現場に集まるプラスチックは材質が分からないものも多く、見た目や手触りだけで判断することは難しく、結果的にサーマルリサイクルにまわされてしまうケースもあります。

グラフ:日本のプラスチックリサイクル率

1990年から続くリサイクル機器の開発・販売

当社ではリサイクルに関わる機器を1990年から開発・販売してきました。発泡スチロールに熱を加えて溶かし固めることで、新たなプラスチックの原料にする「ハイメルタ―」や、ペットボトルからラベルとキャップを除去し、リサイクルしやすい状態に変える「ペットボトルラベル分離機」、家電製品などを包む緩衝材をビーズ状に変え、新たなプラスチックの原料にする「グラッシュエース」など、様々な素材をリサイクルする機器を開発してきました。2020年には、ハンディタイプのプラスチック材質を判別する装置「ぷらしる」を販売開始し、それまで現場で判別しきれなかったプラスチックを誰でも簡単に判別できるようにし、マテリアルリサイクル率の向上に貢献しています。

リサイクルの現場にある、過酷な労働環境とやりがい

一方私たちは、これまで機械を導入してきた現場にて、過酷な労働環境と働く人たちが持つ「仕事へのやりがい」を何度も感じてきました。

例えばペットボトルリサイクルの現場では、ジュースからコーヒーまで様々な飲み残しが混じった臭いはきつく、ペットボトルを潰す機械の音は隣の人の声が聞こえないほど大きい場合もあります。そんな過酷な労働環境の中でも、現場で作業をされている方は「ゴミを片づけきる」ことにやりがいを感じ、当社の機械によってより効率的に仕事ができることを心から喜んでいただきました。

私たちは、現場で使用される機械は様々なプラスチックをリサイクルしやすい状態へ変えるだけでなく、現場で働く人にも配慮した機械である必要があると考えています。

リサイクルに貢献するモノづくりと「分ける」重要性の周知

私たちはこれからも、誰もが安全に使え、働く人が子供にも自慢できるカッコイイ製品づくりを通して、マテリアルリサイクルに貢献する製品開発を行ってまいります。

また「ぷらしる」をはじめとする自社製品を通して、プラスチックを「分ける」ことの重要性やリサイクルの現状をより多くの人に知ってもらうべく情報発信を行ってまいります。

リサイクルの現場で働く人を助けるモノづくりとプラスチックを「分ける」重要性の発信によって、マテリアルリサイクル率を高め、持続可能な社会づくりへ貢献していきます。


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