木質バイオマス燃焼機器

使い手に寄り添うモノづくりを通して、
再生可能エネルギーの利用拡大へ貢献

Goal 7 : エネルギーをみんなに そしてクリーンに

？応援ボタンの説明

温暖化対策に動き始めた世界

世界の平均気温は、産業革命前と比較するとおよそ1℃上昇したと言われています。わずかな変化のようにも見えますが、近年表面化してきている地球規模での海面上昇や日本での豪雨災害の増加などは、平均気温の上昇による気候変動が原因と考えられています。

温暖化対策の国際条約として、パリ協定が日本を含む196ヵ国もの間で締約されました。その中で、世界共通の目標に掲げられているのが「世界の平均気温上昇を産業革命前に比べて2℃より低く保ち、1.5℃に抑える努力をすること」「21世紀後半には、温室効果ガス排出量と森林などによる吸収量のバランスをとること」です。

出典：国際連合広報センター「世界気象機関（WMO）報告　2017年は異常気象の記録を破り、少なくとも過去3番目に暑い年に」

脱炭素社会実現へのカギは、再生可能エネルギー利用の拡大

パリ協定を受けて、日本では2030年までに温室効果ガスの排出量を46%削減（2013年比　2021年4月に26%から上方修正）、2050年までに排出量をゼロとする「脱炭素社会の実現（※）」を目指しています。実現の鍵となるのは、化石燃料と違い温室効果ガスを発生させない再生可能エネルギーの活用です。

再生可能エネルギーには太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスなどがあります。化石燃料に依存してきた日本のエネルギー自給率は近年わずか1割ほどに過ぎませんが、再生可能エネルギーは国内、さらには地域で創り出すこともできる身近なエネルギーです。

※温室効果ガスの排出量から、森林などによる吸収量を差し引いてゼロを達成することを意味します。
出典：環境省「パリ協定長期成長戦略ポイント」、資源エネルギー庁「エネルギー白書2020」

身近にある木質バイオマス資源を有効利用する

当社の本社所在地である山形県は、周囲を山で囲まれた自然豊かな地域です。県内では、間伐材や建築資材が作られる過程で出る製材くず、虫食いの被害木などを、燃料として使いやすいようペレットやチップに加工する工場が複数稼働しています。「カーボンニュートラル（※）」という考えに基づく木質バイオマス資源は、地元に豊富に存在するエネルギーです。豊かな自然を守るためには植林などを行って木を育てるのと同時に、森林を適切に管理し、身近にある木質バイオマス資源を有効活用していくことが重要です。

当社では木質資源を有効に使うことのできる商品を作ろうと、2003年から木質ペレットストーブを製造・販売してきました。

※カーボンニュートラルとは：二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排出量から、森林などによる吸収量を差し引く考え方を指し、成長の過程で二酸化炭素を吸収する木質バイオマス資源は、二酸化炭素排出量ゼロとして扱われています。
出典：環境省脱炭素ポータル「カーボンニュートラルとは」

家庭用の暖房から、園芸ハウスの加温まで

当社では2003年から木質ペレットストーブの販売を開始し、これまで多くの一般家庭、事業所、学校などで使われてきました。2007年からは、トマト、イチゴ、さくらんぼ、花などを育てる園芸ハウスにも加温用として木質ペレットを燃料とした温風暖房機を販売し、農業分野での利用拡大も図ってきました。

また木質ペレットストーブを設置した方々の話を聞くと、暮らしの中に木の燃える炎があると、日常が非日常のように感じ不思議と家族や人が集まり会話が生まれたという感想をいただきます。ペレットストーブには、輻射熱の心地よい暖かさや炎の美しさ、インテリアとしてなど、環境にやさしいだけではない魅力があることを販売を通して実感してきました。

使い手のハードルを下げて、気軽に選んでもらえるように

木質ペレット燃焼機器はまだ一般的な商品とは言えません。それは電気や化石燃料を使用する機器に比べて、ペレットを燃やすことで発生する灰掃除の手間があることや、家の中に炎があることに安全面で不安を抱かれることが主な要因です。これから木質ペレット燃焼機器を普及させていくためには、さらに家電製品に近い感覚でより多くの人の生活に寄り添った製品にしていく必要があると考えます。

私たちは、「誰でも、手軽に使える使いやすさと安全性」を基本的な考えとし、使う人が極力手間をかけない便利さや機能性を追及し製品開発を続けていきます。そして、木質ペレット燃焼機器の販売を通してユーザーの豊かな暮らしの実現をサポートしながら、再生可能エネルギーの利用拡大と、情報発信による認知度向上を目指します。

関連する活動報告

Page Top